自毛植毛とは｜診療ガイドラインでの位置づけと、薬物治療との関係

薄毛治療を調べていくと、内服・外用の薬物治療の先に「植毛」という選択肢が出てきます。植毛には自毛植毛と人工毛植毛があり、日本皮膚科学会の診療ガイドラインでの評価は正反対です。

この記事では、ガイドラインの記述をもとに、自毛植毛がどういう位置づけの治療なのかを整理します。手術の術式の優劣や個別クリニックの評価には踏み込みません。

自毛植毛とはどういう治療か

自毛植毛は、自分の後頭部や側頭部の毛を、毛根ごと薄くなった部位に移植する手術です。後頭部・側頭部の毛はAGAの原因となる男性ホルモンの影響を受けにくいため、移植後もその性質を保って生え続けることが期待されます。

薬物治療との根本的な違いは、外科手術であることです。移植する株を採取し、移植先に定着（生着）させるという物理的な処置であり、内服のように「やめたら戻る」という性質のものではない一方、手術としてのリスクと費用の大きさを伴います。

日本皮膚科学会の男性型および女性型脱毛症診療ガイドライン2017年版は、自毛植毛について次のように整理しています。

男性型脱毛症には自毛植毛術を行うよう勧める（女性型脱毛症には行ってもよい）
ただしそれは、ミノキシジルの外用やフィナステリド・デュタステリドの内服による効果が十分でない症例に対して、他に手段がない状況において、十分な経験と技術を有する医師が施術する場合に限るとされています
参考として、自毛植毛術は82.5%以上という高い生着率が得られるとする報告が紹介されています（システマティック・レビューやランダム化比較試験は実施されていません）

重要なのは順番です。ガイドラインの構成では、自毛植毛は最初に選ぶ治療ではなく、標準的な薬物治療を試した後の選択肢として位置づけられています。「薬をまだ試していないが、いきなり植毛を勧められた」という状況は、この位置づけと合っていません。

一方、合成繊維などで作った人工毛を植える人工毛植毛について、ガイドラインの評価は明確です。

男性型脱毛症・女性型脱毛症ともに行うべきでない
過去に多くの有害事象の報告があり、米国の食品医薬品局（FDA）は人工毛自体を有害器具として指定し、使用を事実上禁じています
日本国内で人工毛植毛術を行うことに医療法上の問題はないものの、有害事象の発生を看過できないため、安全性に関する高い水準の根拠が得られるまでは原則として行うべきではない、とされています

つまり「国内で施術が提供されていること」と「推奨されていること」は別です。植毛を検討する場合、自毛か人工毛かは最初に確認すべき分岐になります。

自毛植毛の費用は、移植する株数（グラフト数）で決まる体系が一般的です。同じ「植毛」でも、生え際の後退を少し埋める場合と広い範囲を覆う場合では、株数も費用も大きく変わります。

金額を比べる前に確認したいのは次の点です。

見積もりが何株の移植を前提にしているか。株数の根拠（どの範囲をどの密度で埋めるか）の説明があるか
基本料金と株数単価が分かれているか、込みの総額か
薬物治療の併用が前提かどうか。移植した毛は男性ホルモンの影響を受けにくいとされますが、既存の毛のAGAは進行し続けるため、植毛後も薬物治療を続ける前提のことが多く、その費用も総額に含めて考える必要があります

なお自毛植毛も自由診療であり、医療広告等ガイドラインは広告に治療内容・標準的な費用・治療期間及び回数、主なリスク・副作用の記載を求めています。費用だけが大きく書かれ、リスクの記載が見当たらないサイトは、その時点で確認が必要です。

自毛植毛は外科手術です。程度の差はあれ、次のようなことが起こりえます。

主なリスク

主な副作用・術後にみられるもの

具体的な合併症の内容と頻度は術式や個人によって異なります。手術前に医師から説明を受け、納得できるまで質問してください。これは医療機関側の義務でもあります。